エンジニア派遣とは？特徴や3種類の違い、注意点を徹底解説

エンジニア派遣とは、派遣社員として採用された社員を、自社に取り入れる方法のことを指します。エンジニア確保に活用できる便利なサービスですが、派遣には細かいルールが設けられているため、事前に理解する必要があります。本記事では、派遣の概要や種類、活用する注意点などについて詳しく解説します。

エンジニアの派遣とは

まずはエンジニア派遣の概要を把握し、基本的なシステムを理解するのがポイントです。以下では、エンジニア派遣の制度について解説します。

派遣エンジニアは派遣社員を活用する方法のこと

派遣エンジニアとは、登録した派遣会社を経由して派遣先企業で働く方法のことを指します。エンジニアのスキルを身に付けるために、派遣エンジニアとして働くケースも珍しくありません。

そのため、向上心のある人材が多く在籍している特徴があり、企業としては優秀なエンジニアを確保できる可能性があります。

派遣エンジニアと正社員エンジニアの違い

派遣エンジニアと正社員は、雇用主に大きな差異があります。正社員の場合、勤務先と直接雇用契約を結ぶが、派遣エンジニアの場合は派遣会社を経由して派遣先に入るのが基本です。派遣エンジニアは福利厚生なども支援も、派遣会社から受けるといった違いもあります。

エンジニア派遣には3種類の仕組みがある

エンジニア派遣には、3種類の仕組みがあります。それぞれの種類の特徴を把握して、活用方法を模索することも重要です。以下では、エンジニア派遣における主な3つの種類について解説します。

常用雇用型派遣

常用雇用型派遣とは、雇用期間を設けずに人材派遣会社と契約を結ぶ方法です。求職者側からすると、比較的求人が多い傾向にある点が特徴です。派遣契約終了後も、人材派遣会社から案件を紹介してもらえるのも魅力です。雇用期間に定めがないため、クライアント企業も長期案件でエンジニアを確保しやすいなどのメリットがあります。

登録型派遣

登録型派遣とは、派遣会社と雇用契約を結び、派遣先の会社に入社して勤務する方法のことを指します。人材派遣会社との雇用契約は、派遣先企業と契約が終了したタイミングで終了となります。

そのためクライアント企業も、契約終了後に更新ができないと、どれだけ優秀なエンジニアも手放さなければならないケースがあります。

紹介予定型派遣

紹介予定型派遣とは、正社員や契約社員として派遣先企業と契約し、その後直接雇用へ切り替わることを前提とした働き方です。一定期間だけ派遣社員として働いた後、労働者と派遣先の同意によって雇用関係を変更します。

クライアントである派遣先企業にとっては、最初の派遣期間を試験期間としてエンジニアの能力を確認した上で、正社員として採用できる点がメリットです。

エンジニア派遣を活用するメリット

エンジニア派遣を活用することには、さまざまなメリットがあります。以下では、エンジニア派遣における主なメリットを紹介します。

業務効率を向上させられる

エンジニア派遣を活用することで、職場の業務効率を向上させられるメリットがあります。例えば派遣エンジニアにWebサイトの更新など簡単な作業をまかせ、社員はコア業務に集中できる環境を構築することで、業務をスムーズに進められます。派遣エンジニアを業務のカバーに活用することで、社員の負担を減らせるのも特徴です。

スキルを持った人材に会える確率が高い

エンジニア派遣では、Web制作やインフラ構築など、専門的なIT技術に特化しているエンジニアを確保できることも多いです。専門知識を持っているエンジニアを確保できれば、自社の事業を牽引してくれるケースもあります。

経験がある人材を採用できる

派遣エンジニアはさまざまな業界で仕事を経験した人が多くいます。そのためエンジニアとして経験豊富な人材を確保できる可能性が高いです。一方で、派遣エンジニアはピンポイントで人材を選べないため注意が必要です。

人材が必要な時だけ採用できる

エンジニア派遣サービスを活用すれば、必要なタイミングで人材確保が可能です。急な人材不足が発生した場合にも、必要な人数を集められる点は大きなメリットになるでしょう。長期案件への参加、短期案件での活用など、さまざまな活用方法を想定できるのがエンジニア派遣の特徴です。

コストカットにつながる

エンジニア派遣サービスは、派遣先企業が抱えている問題を解決できる最適な人材をアサインしてくれます。そのため人材教育を施す必要がなく、採用活動にかかる時間とコストもカットできるのがメリットです。カットできたコストをほかの事業などに回せるため、予算を効率良く活用できます。

エンジニア派遣を活用する際の注意点

エンジニア派遣サービスには多くのメリットがありますが、活用時には注意点の把握も必要です。以下では、エンジニア派遣サービスを活用する際の注意点を解説します。

技術を共有するのが難しい

派遣エンジニアは基本的に社内の情報を知らないため、業務に必要な技術を共有することが難しくなるケースがあります。職場特有のルールや独自の作業方法などがある場合、仕事に慣れるまで時間がかかる可能性もあるでしょう。

派遣エンジニアの確保後は、業界特有の業務内容を共有したり、自社にしかない案件の対応方法を教えたりする時間も必要です。

コミュニケーションがとりにくい

派遣エンジニア次第では、コミュニケーションが取りにくい可能性もあります。派遣エンジニアは社員と比較すると会社に対する帰属意識が低いため、積極的なコミュニケーションを避ける人もいるでしょう。そのため、企業側からコミュニケーションを取る機会を設け、仕事へのモチベーションを下げないための工夫が必要です。

希望に合う人材と巡り合えないケースもある

派遣でエンジニアを確保する場合、希望する人材を紹介してもらえないケースもあります。特に所有者の少ない資格や高度なスキルを持つ人材を求めるほど、希望する条件に当てはまるエンジニアがみつからない可能性が高まります。

また、派遣会社の担当者と上手く意思疎通が取れなければ、ミスマッチが発生して求めているエンジニアとは異なる人材が紹介される可能性もあります。

正社員と同様の待遇にする必要がある

2020年4月に施行された改正派遣法によれば、派遣先の企業は派遣社員の待遇を、同じ業務に就いている派遣先の従業員（正社員）の待遇と同程度にする必要があります。

賃金や福利厚生などの環境を、正社員と同様のものに整える必要があることを知らない企業も多いため、派遣エンジニアの導入時には事前に注意が必要です。

派遣社員を受け入れる際の注意点

派遣エンジニアは活用時だけでなく、受け入れ時にもいくつかの注意点があります。以下では、派遣エンジニアを受け入れる際に注意すべきポイントを解説します。

派遣業務においては細かいルールが設けられている

派遣業務に関しては、細かいルールが複数設けられています。例えば直接雇用していた社員を、離職後1年以内に派遣社員として受け入れるのは禁止されています。派遣社員を確保するときには、派遣保険法や健康保険法を守りながら業務を任せる必要があります。

事前面接は禁止

派遣の受け入れ時には「特定行為の禁止」といったルールが設けられており、例えば派遣先の企業は自ら派遣労働者を指名できません。事前面接や履歴書による審査などは、実施してはいけないため注意が必要です。

特定行為に関しては、厚生労働省の「特定目的行為の禁止について」から詳細を確認できます。

※参考：特定目的行為の禁止について｜厚生労働省

期間の制限がある

派遣社員の雇用形態次第では、採用の期間があらかじめ定められています。有期雇用派遣社員として働ける期間は最大3年です。一方で、派遣元がエンジニアを無期雇用している場合には、3年以上働けるといった例外が設けられています。

まとめ

派遣エンジニアを活用する際には、その特徴、メリット、注意点をそれぞれ把握しておく必要があります。派遣エンジニアという存在の魅力を知ることが、その能力を存分に発揮してもらうポイントになるでしょう。

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